中古不動産を購入する際にかかる費用とは？～購入前に知っておきたい諸費用～

マイホームの購入は人生で最大級の買い物です。特に中古不動産の購入は新築に比べて手頃な価格で理想の住まいを手に入れることができますが、「物件価格だけを見て安心していたら、予想以上に費用がかさんだ」という声も少なくありません。

そこで今回は、中古不動産を購入する際に発生する主な費用項目について解説します。物件探しを始める前に、しっかりと予算を把握しておきましょう。

不動産価格だけじゃない！中古住宅購入に必要な主な費用項目

① 仲介手数料

中古物件は不動産仲介会社を通して購入することが多く、その際には仲介手数料が発生します。
一般的な計算式：
物件価格 × 3％ + 6万円（+ 消費税）

例：2,000万円の物件 → 約72.6万円（税込）

② 登記関連費用（登録免許税・司法書士報酬）

所有権の移転登記や抵当権設定登記を行うために必要な費用です。司法書士に依頼するのが一般的で、数万円～十数万円が目安です。
登録免許税は不動産の固定資産評価額を基に算出されます。

③ 印紙税

売買契約書には印紙を貼付する必要があります。物件価格に応じて課税額が異なりますが、多くの場合は1～2万円程度です。

④ 固定資産税・都市計画税の精算金

中古物件の場合、売主と買主で固定資産税を日割りで精算する必要があります。これは物件の引渡し日によって変動します。

⑤ ローン関係費用

住宅ローンを利用する場合、以下の費用がかかることがあります：

• 融資事務手数料
• 保証料
• 団体信用生命保険料（民間ローンの場合）
• 火災保険料

これらを合わせると数十万円単位になることもあります。

⑥ リフォーム費用（任意）

中古住宅では、購入後にリフォームを行うケースも多いため、事前に資金計画に含めておくことが大切です。
フルリノベーションであれば数百万円～1,000万円超になる場合もあります。

まとめ：物件価格の7～10％が目安

一般的に、中古不動産の購入には物件価格の7～10％程度の諸費用が別途かかると言われています。
たとえば2,000万円の物件であれば、140万円～200万円程度を諸費用として見積もっておくと安心です。

賢い購入のためのアドバイス

• 購入前に不動産会社へ「概算の諸費用明細」を必ず確認しましょう。
• 物件価格だけで判断せず、総予算で比較検討することが大切です。
• リフォームや修繕の必要性も含めて、専門家に相談するのがおすすめです。

中古不動産の購入は費用だけでなく、立地や建物の状態、将来の資産価値など総合的な視点が求められます。費用面の知識を押さえることで、後悔のない住まい選びにつなげていきましょう。